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    元気なうちに知っておきたい!家庭用昇降機の設置と補助制度

  • 2020.03.11 Category:
  • 介護のプロがアドバイス!家庭用昇降機の選び方

     

    介護者の負担を軽減する手段として、家庭用昇降機は一般的な選択肢となりつつあります。介護される側にとっても、力がいらず、身体に負担をかけずに階段を乗降できる家庭用昇降機は日々のQOLを格段に向上させてくれるツールとなっています。

     

    大切になるのは、選ぶポイントです。長期的な病気などで身体機能が徐々に落ちていくケースは別として、突発的なケガや疾患である日突然必要になる場合はどのタイプが最適なのかよくわからず、ネットやカタログなどで目についた機種にとりあえず決めてしまうことも少なくないと言います。また、自然な老化により近い将来歩行が困難になることがあらかじめ予測できたとしても、本人自身がその現実を受け入れられず、段差解消アイテムの導入が遅れてしまうこともめずらしくありません

     

    福祉用具は基本的にオーダーメイドの世界で、目についた商品をとりあえず試して最適なものを探す、という方式はあまり向いていません。だからこそ、事前にケアマネなどの専門職と相談したうえでチェックポイントを整理しておき、長く使える機種を設置する必要があります。

     

    昇降機選びで何よりも重要なのが「本人の体にマッチしているか」というポイントです。ある程度自力で歩行可能な人を対象にしたタイプから介護者が乗り込みまでサポートする全介助タイプなど、家庭用昇降機にもユーザーのADL(日常生活動作)に応じていくつかのモデルが用意されています。

     

    身体の残存機能が充分に保たれているにもかかわらず移動が楽だからという理由だけで全介助型のモデルを設置してしまうと、暮らしの中で歩く機会が少なくなり、ADLだけでなくQOLも下げてしまうことになりかねません。家族と同居している場合は同居者が一緒になって本人の身体レベルを判断し、QOLを損ねない機種を選びましょう。

     

    家庭用昇降機設置に適用される補助制度の条件とは

     

    リフトやスロープなどの福祉用具を家庭に設置する場合、一定の要件を満たせば自治体や国からの費用面での補助制度が適用されます。福祉用具は一般的な需要が少ないためどうしても高額になり、全額を支払うとなると個人レベルでは負担が非常に大きくなります。本当に必要な人が福祉用具を利用できない、という事態をさけるための措置が公的な補助制度で、国や自治体が購入費用の一部または全額を公費で負担してくれる仕組みになっています。

     

    障害者手帳を交付されているか、あるいは介護保険の被保険者として認定されていることが補助制度利用の第一条件で、申請手続きは各自治体の窓口で行うことになります。より厳密に言えば、ユーザー本人の負担額と本体価格との差額を業者が自治体に請求するシステムになっており、業者には請求権の証明として交付券が送付されます。自治体の負担割合は都道府県によってばらつきがあり、財政に余裕のある地域ではほぼ全額負担に近い割合で補助を受けられる場合がありますが、人口の少ない自治体などでは公費負担も少なくなり、ユーザーが半額以上を負担するケースもあります。

     

    補助制度の充実度については自治体のウェブサイトなどで情報を手に入れられるため、転居などをする場合には事前に調べておくのが賢明な方法です。公的な補助制度は家計を助けてくれる便利なシステムですが、広く一般に知られているとは言いがたいのが現状です。福祉用具の補助制度は昇降機だけでなく、歩行用補装具や車いす、紙おむつなど必需品全般にわたりますので、制度についてあまり詳しくない場合は自治体の窓口に直接相談に行くとわかりやすいでしょう。

     

    家庭用昇降機選定の目安となるADLとは?

     

    介護用リフトや家庭用昇降機などの福祉用具の設置に際しては、事前にケアマネや理学療法士などの専門職がその本人に本当に当該福祉用具が必要なのかを判断することになります。その際の判断材料のひとつとして使われるのが「ADL」とよばれる指標です。

     

    日本語では「日常生活動作」と訳されるこの概念は、より機能的なリハビリを重視する観点から導入され、日本国内ではおもに介護認定調査のプロセスで利用されています。ADLとは大まかに言うと、「その人が日常の暮らしの中でどこまで自分ひとりで動けるか」を見きわめるための指標であり、それぞれの得点を合計して算出されるADLは本人の日常での自立度を表しています。

     

    つまり、ADLのレベルが高いほど介助者に頼らず自立した暮らしを送っていると判断されるのです。ADLは日常に関する50項目以上の細かい質問事項から構成され、調査を受ける側はひとつひとつの質問に対して全介助から完全自立までの5つの段階でこたえることになります。最終的なADLレベルはその場で決定されるわけではなく、認定調査会議やプログラムによる判定など複数のプロセスを経て数カ月をかけて算出されることになります。ADLは日常の自立度を表すだけでなく介護保険においては介護区分の認定などにも深く関わってくる重要な要素のため、判定にあたっては高度な専門性がもとめられます。

     

    ADLは本人の障害特性を把握するうえで非常に役立つ指標ですが決して万能というわけではなく、評価が画一的すぎるという批判も一部にはあります。また、重度の障害をもつ人の中には日常の自立度のみを重視するADLの考え方に異を唱える人もいるなど、議論はますます深まっています。家庭用昇降機の設置にあたっては自分自身のADLを充分に把握したうえで、自立度に合ったものを選びましょう。

    有限会社スマイルケアの階段昇降機

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